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さて、もりぞおさんは明日から真冬のヨーロッパに行ってきます。
歴史的大寒波が来ているヨーロッパにわざわざ行くだけでも酔狂なのですが、その中でも、経済破綻が噂されている国々をまわり、人々がいかに苦しんでいるのかを観察するという、悪趣味きわなまりない旅であります。

そこで、その予習のために、この豚どもの現状を簡単に調べてみました。
私が行く予定の順番に書き連ねてみます。

ギリシャ Greece
言わずとしれた、今回の欧州危機の発信源。
かつての世界の中心であったこの国は、いまは観光がおもな外貨収入であり、労働人口の25%が公務員というおそるべき福祉国家になっています。
国民の25%を国家が養っているのですから、当然国家財政は火の車となり、しかも2010年に国が出している財政統計に虚偽記載が見つかってさあ大変。
めでたく、国際が暴落、利率が10%を超えて、審判試合を止めた!
IMF(国際通貨基金)が金を貸し、その代わりに内政干渉で、消費税が19%から23%に上がる、公務員の給料が3割ダウンなどの再建策が強制され、今後さらに引き締まって行く予定です。
で、それに反対するデモで国は大混乱。お金がないって怖いことですね。

イタリア Italy

いわずとしれた、欧州先進国の借金王。
GDPと債務の割合では、日本に次ぐワースト2。
そのうち、表面化するよ。たぶん。

アイルランド Ireland
日本人がイギリスと呼んでいる「グレートブリテンおよび北部アイルランド王国連合」の隣の島です。
この国は、通貨がユーロの国で唯一の英語を公用語とする国であるという語学的なメリットと、法人税率12.5%という政治的なメリットで外資の投資を獲得し、経済は活況となった。
特に、タックスヘイブンとしての金融業の投資が多く、国民一人当たりのGDPは、ルクセンブルクに次ぐ第二位となっていた。
が、2007年のサブプライムショックを機に金融業が落ち込み、失業率が10%超え。それに伴い、アイルランド国内の地価なども暴落し、銀行が破綻寸前に。
ここで、政府が「銀行は全員、オラが助ける!」などと寝言をほざいてしまったために、国家財政から巨額の救済資金が必要となり、国家財政が目前となり、2010年の11月にECBからの資金借り入れが決定。内政干渉によって、強みである法人税がどうなるかが懸念されている。

ポルトガル Portugal
「ギリシャの次」として、真っ先に上げられたのが、ポルトガル。
すでに、消費税が20%から23%に上がったり、失業率が10%超えたりと破綻モードの真っ只中です。

スペイン Spain
何気に、今回の金融危機の大本命。
1998年から2008年までに3倍に上がった住宅価格があっという間に大暴落。マドリッド郊外の空室率は40%を超えているというわけのわからない状態。
2010年現在、失業率が20%近くに達しており、経済破綻は時間の問題。しかし、経済規模から考えて、ここに火がついたら、ギリシャとは比較にならないほどの大爆発となることは確実。
とりあえず、公共投資や子ども手当、公務員給与、介護基金などを削減しているが、焼け石に水感高し。

と、まあ、そろいもそろって、ひどいことになっている国々に、観光には最低のシーズンである真冬に行ってくるわけです。
もう、行く前から気が滅入って来たよ。。

とりあえず、日本のテクノロジーの粋であるヒートテックを着て、風邪ひかないように頑張ります。
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